人生にはどのくらいお金がかかるの？

人生にはどのくらいお金がかかるのでしょうか？
多くの人が興味を抱きますが、現実を直視したくないのも事実です。

しかし、現実から目を背けていてはライフプランの穴に気づけないかもしれません…

まずは目安を知り、今の自分だったらどうか？この場合はどうだろう？と探りながら、計画を立てていきましょう！

人生における3大支出とは？

人生には、お金のかかる様々なライフイベントがあります。

中でも、以下の３つ

• 教育費
• 住宅費
• 老後資金

これらは、「人生の3大支出」と呼ばれています。
それぞれがどのくらいかかるか見当がつきますか？

教育資金

公立・私立？、何の学部？、修士卒？、理系・文系？などなど
様々な事情によって変わってきますが、いくつかの例を下に挙げておきます。

また、これは金銭面だけで片付くものではありません。

自分の子どもには、お金の心配をさせずに進路を決めてもらいたい！と思うのが、親の願いなのかなと思います。

しかし、日本学生支援機構の学生生活調査(令和２年度)によると、就学中に奨学金を借りる学生は５割にも上ります。さらに年々、受給者の割合は増加傾向です。

就職後に大学に進学する。などのリカレント教育も選択肢としてありますが、一般的には学生時代は１度きりですし、子どもには後悔しない進路を歩んでほしいものです。

他にも様々な家庭事情はあるかもしれませんが、しっかりとした準備によって不安は小さくできます。
そのためにも行動あるのみです。

住宅購入

家は人生で一番大きな買い物と言えます。

自分の求めるものを詰め込んだ夢のマイホームという見方もできますね。

外観や設備、間取りのカスタマイズ性の高さから、自分が思う理想の暮らしの実現に近づけるはずです。

勿論、場所・広さなどの条件や頭金の有無でも総額が変わるため、慎重な資金計画が必要です。

また、持ち家はお金を完済したら資産になって、毎月の固定費が０円！という簡単な話ではありません。買った後も建て替え・リフォーム・メンテナンスの費用がその都度かかるためです。

自由度が高いからこそ、綿密な計画を立てて後悔のない買い物にしたいですね。

老後資金

一定の年齢を過ぎたときや退職後には、収入の減少が見込まれます。

その不足分を賄うためには、月にどのくらいの金額を用意しておけばいいのでしょうか？

総務省の「家計調査報告」(2020年)によると
年金があっても夫婦世帯は毎月3.4万円、単身世帯は毎月2.6万円不足するとされています。

仮に65~90歳まで26年間続き、さらに医療費・介護費を１人500万円見込むとすると

夫婦で約2000万円、独身でも約1300万円は用意する必要があります。

その他には？

車

車を購入する際にかかるお金は、車両代金だけではありません。
初期費用としては以下の項目が合計で車両代金の1～2割、別途でかかります。

• 法定費用
• 諸費用
• 代行費用

それぞれをざっくり説明していきます。

法定費用

税金や保険料など、法律で支払いが決められた費用

例えば、排気量に応じて課せられる「自動車税」や燃費性能などで決まる「環境性能割」がある。

諸費用

車の購入をする際に必要な手数料。

希望する番号でのナンバープレート作成や、車庫証明・検査登録の申請と取得にかかる手数料がこれに該当。

代行費用

ディーラーや販売店に手続きの代行をお願いする際の手数料。

例えば、納車費用や法定費用の納付代行がある。

車は買って終わりじゃない？

やっとの思いで買ったのも束の間、家計に維持費がのしかかります。
その例として以下があります。

• 各種税金
• 車検費用
• 自動車保険料
• 駐車場代
• ガソリン代
• 部品等の交換・修理費

夢のマイカーを購入した後の思わぬ出費で、家計が破綻しないためにも事前の備えが必要です。

結婚

まず、結婚に伴う出費はどのようなものがあるのでしょうか？例えば以下が挙げられます。

• 婚約指輪
• 結納・婚約
• 挙式・披露宴
• 新婚旅行
• 結婚後の新生活準備

中でも、大きく占めるのが挙式・披露宴・ウェディングパーティーで平均323万円^[1]です。

一方で、挙式費用は式を上げた方の4人に1人は「200万円未満」と回答^[1]していますし
内容・場所・規模を含めたプランはいくつかの見積もりを取ってコントロールも可能です。

パートナーとの価値観のすり合わせが不可欠ですね。

[1] 参考：ゼクシィ結婚トレンド調査2021 首都圏

出産

妊娠してから出産までにかかる費用は産院や出産方法によって異なります。

入院・分娩費用の全国平均額は約46万円^[2]でした。
さらに、通院に伴う交通費なども別でかかるため、家計が破綻しないためにも計画的に家族計画を立てる必要があります。

[2] 厚生労働省「第136回社会保障審議会医療保険部会資料」(令和元年度)

出産費用は自治体の費用助成によって、自己負担額を抑える方法ができます。
以下の助成制度をフルに活用しましょう。

• 出産育児一時金
• 出産手当金
• 出産費貸付制度

これらの制度は、後に別の記事で詳しく紹介します。

まとめ

ここまで、人生における大きな支出を見てきました。どんな印象を抱いたでしょうか？

反応は様々で、将来の生活をイメージしたらワクワクが止まらない！頑張ってお金貯めなきゃ！と貯めるモチベーションにつながる方もいれば、現状のままでは将来の希望はないんだ…と、理想とのギャップに落ち込む方もいると思います。

何かを始めるのに遅いことはありません。
今日が人生で一番若い日です。今日からアクションを起こしていきましょう！